世界の一環としての日本

だが、日本は満州事変以降、日本特有な型式に於けるファッショ化の決定的な傾きを逐いつつある。この一般的な傾向は無論出版界の一般的な情熱となって鮮かに眼に写る。その各個の事象に就いては追々検討して行くが、之に連関して、最近の著しい一つの新現象は、パンフレットの洪水だということを注目しなければならぬ。一九三四年と三五年とに於ける普通出版物中のパンフレットのパーセンテージを較べて見ると、二七パーセントから三三パーセントに激増しているのである。之に対応して単行本の方は六四パーセントから五五パーセントに激減している。之は最近の時局を反映するジャーナリズムの新特色なのだ。

パンフレットは数年来しきりに問題を巻き起こした。最も有名なのは一九三四年の陸軍パンフレット「国防の本義と其強化の提唱」で、広義国防の名の下に国家社会主義的経済政策の綱領を発表したものとして、内外ともに物議を醸したものが之だ。之はイギリスの新聞でも外交問題として問題になったが、国内では之によって政友と民政との協定に拍車をかけられることになったと見られている。広田二・二六事件内閣は組閣に次いで自由主義の排撃を声明したが、自由主義の排撃が半公式な表明を持ったのは、すでにこのパンフレットに始まっている。