現代哲学講話

新聞のイデオロギー性は、であるから、新聞が単に新聞会社の主体的な財布条件に制限されるということだけではなくて、それであるが故に社会全体の客観的な経済関係に制約され、従って又それ故にその政治的諸勢力に制約されるということにあるのである。

で、ブリンクマン（C. Brinkmann）教授が、近代の大新聞装置が商品新聞の生産を目的としているという事実から、新聞が一切の政治的諸勢力から独立で、「絶対的中立」を保つことが出来ると結論したのは、一段にも二段にも飛躍を見逃した認識なのである。これには流石の社会学会の会衆も異議を※(「插」でつくりの縦棒が下に突き抜けている、第4水準2-13-28)まずにはいられなかった＊。

＊　Verhandlungen des liebenten Deutschen Soziologentages, S. 16.

新聞がイデオロギー性を有つか持たないかに就いては、もはや疑問を残さないだろう。だがなお人々は、近代的大新聞が、政党新聞（党派新聞）でなくなりつつあるという事実、特に吾が国に於ける代表的な四大新聞――大阪東京両朝日・大阪毎日・東京日日――が少なくとも外見上政党色を持たなくなっているという事実から、新聞のイデオロギー性を否定しようとするかも知れない。