黒船前後・志士と経済他十六篇

がいかなる反作用を予想しなければならなかったか、また、英国の対日策がいかに幕末政変の過程に重要な役割を演じなければならなかったかが、容易に想像できるであろう。

駐日英国公使オールコックは本国政府の対日策と日本の実情に基づいた、なかんずく長崎領事館方面から申告される政策との矛盾にくるしんだふうに見える。

元来英国は、文化年間のフェートン号事件以降オランダの反英的忠告も手伝って、開港前すでに幕府に好感はもたれていなかった。巧みに英支事情を捕えて日本開国を先取した米国からも同様な耳こすりがあって、英国はますます幕府から袖にされた。幕府海軍は蘭・米に陸軍は仏に教師は米にといったふうで、明治以前幕府に受容れられた英国の助力としては灯台建設のための沿海測量一件だけ、それも測量船がほかに求められなかったためだった。

加えて、幕府の貿易干渉も、貿易額の八〇％を占める英商から公領事館に訴えられる一番大きな不平だった。幕府の貿易干渉は自由貿易にたいする無理解というよりもむしろ貿易の利益をできるだけ幕府で独占するための努力に出たものである。

文久三年の藩士尊攘派の組織的排外運動とそれに押された幕英間の危機については前に述べたとおりである。