映画界手近の問題

すなわち映画界で五年間の休業をしいられることは実際問題として生きながら干ぼしにされることと何らえらぶところはないのである。

してみるとここに設けられた五年という期間は単に文書上の体裁をつくろうにすぎないのであって、この規約条項制定の精神をわかりやすくいえば「自由退社をあえてするものにはふたたび立つあたわざる致命傷を与う」という殺風景な文句となるのである。

しかし、我々の場合はまだいい。不幸引退のやむなきに立ちいたっても、明日から氷屋をやるくらいの資本と生活意欲は持っている。

これが、一銭のたくわえもない薄給俳優などの場合はどうなるか。

四社連盟以外の会社へ運動するにしても、わずかに東宝系のＰ・Ｃ・Ｌ、およびＪ・Ｏ、各撮影所、千鳥系のマキノ撮影所くらいしかないが、これはいずれも仕事がやっと緒についたばかりであったり、あるいはやっと緒につこうとしつつあるところであったりして、その収容力はまことに微々たるものである。

それにこれらの各会社でも同業者に対する遠慮から、そういう種類の人たちはなるべく雇い入れない方針をとっているし、万一雇うにしても、うんとたたいて安く雇い得る立場にあるのである。