最終戦争論・戦争史大観

日本軍人もって如何となす。

自由主義政治の大勢に押されていたドイツ陸軍もモロッコ事件やバルカン戦争並びに仏露の軍備充実に刺戟せられて一九一一年以来若干の軍備拡張を行ない、殊に一九一三年には参謀本部が平時兵力三十万の増加を提案して十一万七千の増加が議会を通過した。これらの軍拡が政治の掣肘を受けず果敢に行なわれたならばマルヌ会戦はドイツの勝利であったろうとドイツ参謀本部の人々が常に口惜しがるところである。

しかしドイツ軍部もこの頃は国防の根本に対する熱情が充分でなく、ややもすれば行き詰まりの人事行政打開に重点を置いて軍拡を企図した形跡を見遁す事が出来ない。平時兵団の増加は固よりよろしいが、応急のため更に大切なのはシュリーフェンの主張の通り全既教育兵の完全動員に先ず重点を置かるべきであったと信ずる。

モルトケ大将の作戦計画はシュリーフェン案を歪曲したものとして甚だしく攻撃せられる。これはたしかに一理がある。若しシュリーフェンが当時まで参謀総長であったならば、ドイツは第一次欧州大戦も決戦戦争を遂行して仏国を属し戦勝を得たかも知れない（仏国撃破後英国を屈し得たか否かは別問題である）。