日本出版協会論

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急激に極端から極端へ行ったものは、また急激に極端から極端に走る。思想とか性格とか気質とかいうものは、そう急に変化するものではないからである。

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悪夢のように呪われた過去の統制時代を今さら振り返って見ることは、誰しも愉快なことではない。が、出版協会の実体を検討するために歴史的展開を試みて見るのもまた無駄ではないと思う。知っているようで案外知らない人も多いし、知っている人でも今では忘れている人も多いことだろうと思うから、順序を追って簡単に想起して見ることにしよう。

（一）　昭和十三年八月、商工省が新聞雑誌用紙について消費統制を開始した。その根拠法となったものは昭和十二年九月十日公布の法律第九十二号「輸出入品等ニ関スル臨時措置ニ関スル件」であった。この消費統制は単に量的統制であったが、新聞雑誌の創刊や特配量の例外的許可等多少質的考量を要する新規割当もあった。そこで、

（二）　昭和十四年八月企画院に「新聞雑誌用紙協議会」が非公式に設置され、そこで新規割当等が協議された。協議会を構成した官庁は商工省、企画院、内務省、内閣情報部であって、後に陸軍省及び海軍省も参画した。