早稲田大学

――と、積極的に支援の言葉を述べていることをもってしても輿論の大半がいかに彼の人物と力量に信頼していたかということがわかる。

これに対して、よしんば多少の国粋主義者（今日の右翼）が反対したとしても、自分を支持する輿論が、井上の場合のごとく、単なる欧化主義者として自分を窮地に陥れることは絶対にあるまいと思っていただけに民衆の激昂は彼にとってはまったく寝耳に水であった。

彼の改正案は、表面だけ井上案の補修という形式を整えてはいたが、しかし細部の条項に亙っては、飽くまで日本中心であって、例えば裁判権の問題についても井上案が、「外国に関する訴訟事件を審理するため、日本政府は外国判事三十五名乃至四十名と検事十一名とを置くこと」という厖大な数を指定しているのに対して、大隈は、「外国人、被告となりたる訴訟事件を審理するため、日本大審院に外国判事四名を置くこと」とあっさり片づけてしまっているし、法廷の用語は、日本語英語の二種とす、――という井上案に対しても、大隈案は、「法廷の用語は日本語とす。その他一切日本政府の随意たること」と補正している。

しかし、「ロンドン・タイムス」