現代日本の思想対立

するために劇場営業者の職業組合が必要であるような感じを、中小営業者までが有つようになったからである。

だが、凡そ文芸懇話会や、帝国美術院や、著作権審査会と全く同様に、こうした職業組合は決して中小営業者の現実の利益とはならずに、大体に於て既成の少数の組合幹部の利益に奉仕することしか出来ない。

文化界では経済的なゲゼルシャフトと社交組織とが、まだあまりハッキリと分離していないので、云わばトラストと「協会」とが一つになっている部面が多いから、単一トラストが「協会」と名乗って官許の特権を振りまわすことが許される。

トラストならばすぐ様中小業者の対抗運動に出会うのだが、文化的な「協会」ならば全体の利害を防衛出来るかのように、幻想され得る余地があるだろう。東京興行者協会はそのいい例であって、之が経済的統制の所産としてでなくて文化的統制の所産と考えられる意味はそこにあるのだ。

俳優の東京技芸者協会の方は、歌舞伎・新派・喜劇・レヴュー新劇の各部門に分けて、上は歌舞伎の千両役者から、下は群小レヴューガールに至るまで一人残らず網羅して、各人に平等な発言権を与え、俳優の生活向上、中間搾取の打破、相互の親睦を計ろうというのだそうである（『都』