早稲田大学

をはじめとして、「朝野新聞」、「毎日新聞」、「改進新聞」、「読売新聞」。反対派の急先鋒は、「日本新聞」、「東雲新聞」、「絵入自由新聞」、「東京新報」、等々であったが、反対派の中でも三宅雪嶺、杉浦重剛、陸羯南等の日本主義を標榜する論客のあつまる日本新聞の論調はもっとも激越であった。

しかし、日を経るにつれて、条約改正中止運動は前任者である井上の場合とくらべて一層深刻な様相を呈し、次第に倒閣運動に転回する気配が濃厚になってきた。両派の演説会は毎晩のように開かれるし、これに呼応する朝野の名士の数も増大し、民間有志によって元老院建白が行われたり、閣僚はもとより、閣外にある伊藤博文の身辺にまで不穏な空気が低迷している。全国の有志から黒田総理大臣宛に届いた建白書は六万数千という数に達した。

枢密顧問官であった鳥尾小弥太が、二、三の同僚とともに大隈邸を訪問し、激論数刻の後、席を蹴って去ったという記事が「日日新聞」に発表されたのは、その年の八月十六日である。続いて八月二十日には、明治大帝から宮内大臣、土方久元に命じて、勝麟太郎（安房）に意見書を提出するようにという通達があった。